ITパスポート試験 過去問解説
ディジタル署名とは?ITパスポート試験 2019年 (平成31年 春期) 問100を解説
ITパスポート試験 2019年 (平成31年 春期) 問100は、ディジタル署名に関する理解を問う問題です。検索から入っても、問題文、選択肢、正解、解説、各選択肢がなぜ違うかをこのページだけで確認できます。
問題文
電子商取引において,注文した事実やその内容について否認されることを防止するために,取引の相手に実施を依頼することとして,最も適切なものはどれか。
この問題の出題ポイント
- ディジタル署名の定義だけでなく、問題文中の条件がどの選択肢に当てはまるかを確認する。
- テクノロジ系分野では、用語の目的・主体・責任範囲の違いが選択肢で問われやすい。
- 関連タグ: ディジタル署名、否認防止、電子商取引。
選択肢
- ア相手が取引に使用するPCには,OSのログインパスワードを設定してもらう。
- イ相手のイントラネット内のウイルス対策を行ってもらう。
- ウ注文データにディジタル署名を付与してもらう。正解
- エ注文データを暗号化してから送ってもらう。
正解
ウ: 注文データにディジタル署名を付与してもらう。
解説
注文した事実を後から否認されないようにする性質を、否認防止という。ディジタル署名は、送信者の秘密鍵で作成し、公開鍵で検証することで、作成者が本人であることと内容が改ざんされていないことを確認できるので、否認防止に有効である。パスワードの設定、ウイルス対策、暗号化は、それぞれ別の脅威への対策である。
なぜ他の選択肢が違うのか
ア
OSのログインパスワードは、PCの不正使用を防ぐ対策であり、注文を本人が行ったことの証明にはならない。
イ
相手側のウイルス対策は、マルウェアの感染被害を防ぐ対策で、注文した事実の否認を防ぐものではない。
ウ(正解)
正しい。ディジタル署名により、注文データを作成したのが本人であり、内容が改ざんされていないことを確認できる。
エ
暗号化は、通信の途中で内容を盗み見られないようにする機密性の対策である。送信者を証明しないので、否認は防げない。
解き方の整理
ディジタル署名の問題では、選択肢のキーワードだけで判断せず、問題文が示す条件と正解選択肢の説明が一致しているかを見ます。誤答選択肢は、似た用語を混ぜる、主体を入れ替える、目的や範囲を広げすぎる、という形で作られることが多いため、選択肢別解説まで確認しておくと復習効率が上がります。
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