ITパスポート試験 ITパスポート 2019年 (平成31年 春期) 問100: 電子商取引において,注文した事実やその内容について否認されることを防止するために,取引の相手に実施を依頼することとして,最も適切なものはどれか。

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ITパスポート 2019年 (平成31年 春期)
Q 100100 / 100
電子商取引において,注文した事実やその内容について否認されることを防止するために,取引の相手に実施を依頼することとして,最も適切なものはどれか。
この問の正解率:60.18%(1,193件)

解説

ITパスポート 2019年 (平成31年 春期) 問100「電子商取引において,注文した事実やその内容について否認されることを防止するために…」の正解と解説です。ITパスポート試験の「テクノロジ系」分野の過去問で、これまでの受験者の正答率は約60%です。

正解

ウ. 注文データにディジタル署名を付与してもらう。

正答率 60.2%(1,193人中 718人が正解)

問題の解説

注文した事実を後から否認されないようにする性質を、否認防止という。ディジタル署名は、送信者の秘密鍵で作成し、公開鍵で検証することで、作成者が本人であることと内容が改ざんされていないことを確認できるので、否認防止に有効である。パスワードの設定、ウイルス対策、暗号化は、それぞれ別の脅威への対策である。

選択肢ごとの解説

  • アOSのログインパスワードは、PCの不正使用を防ぐ対策であり、注文を本人が行ったことの証明にはならない。
  • イ相手側のウイルス対策は、マルウェアの感染被害を防ぐ対策で、注文した事実の否認を防ぐものではない。
  • ウ正しい。ディジタル署名により、注文データを作成したのが本人であり、内容が改ざんされていないことを確認できる。
  • エ暗号化は、通信の途中で内容を盗み見られないようにする機密性の対策である。送信者を証明しないので、否認は防げない。

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