情報セキュリティマネジメント試験 情報セキュリティマネジメント試験 平成29年度春期 午前19: 二者間で商取引のメッセージを送受信するときに,送信者のディジタル証明書を使用して行えることはどれか。

情報セキュリティマネジメント試験 平成29年度春期 午前
Q 1919 / 50
二者間で商取引のメッセージを送受信するときに,送信者のディジタル証明書を使用して行えることはどれか。
この問の正解率:43.75%(16件)

解説

情報セキュリティマネジメント試験 平成29年度春期 午前 問19「二者間で商取引のメッセージを送受信するときに,送信者のディジタル証明書を使用して…」の正解と解説です。情報セキュリティマネジメント試験の過去問で、これまでの受験者の正答率は約44%です。

正解

. 受信者が,受信したディジタル署名を検証することによって,メッセージがその送信者からのものであることを確認する。

正答率 43.8%(16人中 7人が正解)

問題の解説

本問はディジタル証明書(公開鍵証明書)とディジタル署名で実現できることを問う。送信者の証明書に含まれる公開鍵で署名を検証すると、そのメッセージが正しく送信者本人から送られ改ざんされていないこと(送信者の認証と完全性)を確認できる。正解はウで、署名検証による送信者の正当性確認が証明書の主な用途である。

選択肢ごとの解説

  • 誤り。公開鍵で復号できること自体は本人性の確認にはなるが、商品名の内容の正しさ(記載が間違いないこと)を保証するものではなく、目的の記述が不適切である。
  • 誤り。ディジタル証明書や署名は盗聴の有無を検知する仕組みではなく、盗聴対策は別途暗号化が必要である。
  • 正しい。受信者がディジタル署名を送信者の公開鍵で検証することで、メッセージが確かにその送信者からのものであることを確認できる。
  • 誤り。証明書を添付しても盗聴は防止できない。盗聴防止には本文の暗号化が必要であり、証明書添付は本人性証明のためのものである。

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