基本情報技術者試験 過去問解説
ビジネスモデルとは？基本情報技術者試験 平成30年度 秋期 午前 問27を解説
基本情報技術者試験 平成30年度 秋期 午前 問27は、ビジネスモデルに関する理解を問う問題です。検索から入っても、問題文、選択肢、正解、解説、各選択肢がなぜ違うかをこのページだけで確認できます。
問題文
データ項目の命名規約を設ける場合，次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。 〔命名規約〕 (1) データ項目名の末尾には必ず"名"，"コード"，"数"，"金額"，"年月日"などの区分語を付与し，区分語ごとに定めたデータ型にする。 (2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し，異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
この問題の出題ポイント
- ビジネスモデルの定義だけでなく、問題文中の条件がどの選択肢に当てはまるかを確認する。
- 関連タグ: ビジネスモデル。
選択肢
- アデータ項目"受信年月日"のデータ型として，日付型と文字列型が混在する。
- イデータ項目"受注金額"の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。正解
- ウデータ項目"賞与金額"と同じ意味で"ボーナス金額"というデータ項目がある。
- エデータ項目"取引先"が，"取引先コード"か"取引先名"か，判別できない。
正解
イ: データ項目"受注金額"の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
解説
区分語ルール（規約1）と辞書登録ルール（規約2）の組合せで、データ型や同義語の問題は防げますが、同じ区分語でも値域がテーブルごとに異なる事象は命名規約では制御できません。イが正解。
なぜ他の選択肢が違うのか
ア
末尾を「年月日」とすれば対応するデータ型を一意に決められるため、規約1で回避可能です。
イ（正解）
値の範囲（値域）はテーブル定義（DDL の CHECK 制約など）で管理する事項であり、命名規約では回避できません。正解です。
ウ
辞書登録ルール（規約2）により同義語の重複は検出・排除でき、回避可能です。
エ
末尾区分語の付与により「取引先コード」「取引先名」と明示でき、判別可能になります。
解き方の整理
ビジネスモデルの問題では、選択肢のキーワードだけで判断せず、問題文が示す条件と正解選択肢の説明が一致しているかを見ます。誤答選択肢は、似た用語を混ぜる、主体を入れ替える、目的や範囲を広げすぎる、という形で作られることが多いため、選択肢別解説まで確認しておくと復習効率が上がります。
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