問題本文
データ項目の命名規約を設ける場合,次の命名規約だけでは回避できない事象はどれか。 〔命名規約〕 (1) データ項目名の末尾には必ず"名","コード","数","金額","年月日"などの区分語を付与し,区分語ごとに定めたデータ型にする。 (2) データ項目名と意味を登録した辞書を作成し,異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
選択肢
- ア.データ項目"受信年月日"のデータ型として,日付型と文字列型が混在する。
- イ.データ項目"受注金額"の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
- ウ.データ項目"賞与金額"と同じ意味で"ボーナス金額"というデータ項目がある。
- エ.データ項目"取引先"が,"取引先コード"か"取引先名"か,判別できない。
正解
イ. データ項目"受注金額"の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
解説
区分語ルール(規約1)と辞書登録ルール(規約2)の組合せで、データ型や同義語の問題は防げますが、同じ区分語でも値域がテーブルごとに異なる事象は命名規約では制御できません。イが正解。
選択肢ごとの解説
- ア.末尾を「年月日」とすれば対応するデータ型を一意に決められるため、規約1で回避可能です。
- イ.値の範囲(値域)はテーブル定義(DDL の CHECK 制約など)で管理する事項であり、命名規約では回避できません。正解です。
- ウ.辞書登録ルール(規約2)により同義語の重複は検出・排除でき、回避可能です。
- エ.末尾区分語の付与により「取引先コード」「取引先名」と明示でき、判別可能になります。
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