ITパスポート試験 過去問解説
ディジタル署名とは？ITパスポート試験 2011年 (平成23年 秋期) 問60を解説
ITパスポート試験 2011年 (平成23年 秋期) 問60は、ディジタル署名に関する理解を問う問題です。検索から入っても、問題文、選択肢、正解、解説、各選択肢がなぜ違うかをこのページだけで確認できます。
問題文
受信した電子メールにPKI(公開鍵基盤)を利用したディジタル署名が付与されている場合に判断できることだけを全て挙げたものはどれか。 a 電子メールの添付ファイルはウイルスに感染していない。 b 電子メールの内容は通信途中において,他の誰にも盗み見られていない。 c 電子メールの発信者は,なりすましされていない。 d 電子メールは通信途中で改ざんされていない。
この問題の出題ポイント
- ディジタル署名の定義だけでなく、問題文中の条件がどの選択肢に当てはまるかを確認する。
- テクノロジ系分野では、用語の目的・主体・責任範囲の違いが選択肢で問われやすい。
- 関連タグ: ディジタル署名、PKI、公開鍵基盤。
選択肢
- アa, b
- イa, c
- ウb, d
- エc, d正解
正解
エ: c, d
解説
ディジタル署名は送信者の本人性確認(なりすまし防止:c)とメッセージの改ざん検知(d)を実現する仕組みである.送信者の秘密鍵でハッシュ値を暗号化し,受信側は公開鍵で検証する.ウイルス感染の有無(a)はウイルス対策ソフトの役割,通信途中の盗聴防止(b)は暗号化(SSL/TLS等)が必要で署名とは別の仕組み.ディジタル署名で実現できることとできないことを整理して覚える.
なぜ他の選択肢が違うのか
ア
誤り.aはウイルス検知の話で署名と無関係.bは盗聴防止であり暗号化が必要で,署名では実現できない.
イ
誤り.aはウイルス検知に関する話であり,ディジタル署名で判断できることではない.
ウ
誤り.bは盗聴防止であり,別途暗号化が必要.署名だけでは通信内容の機密性は守れない.
エ（正解）
正解.cのなりすまし防止(本人性確認)とdの改ざん検知の二つがディジタル署名で判断できる.
解き方の整理
ディジタル署名の問題では、選択肢のキーワードだけで判断せず、問題文が示す条件と正解選択肢の説明が一致しているかを見ます。誤答選択肢は、似た用語を混ぜる、主体を入れ替える、目的や範囲を広げすぎる、という形で作られることが多いため、選択肢別解説まで確認しておくと復習効率が上がります。
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