ITパスポート試験 過去問解説

BtoEとは?ITパスポート試験 2013年 (平成25年 春期) 問17を解説

ITパスポート試験 2013年 (平成25年 春期) 問17は、BtoEに関する理解を問う問題です。検索から入っても、問題文、選択肢、正解、解説、各選択肢がなぜ違うかをこのページだけで確認できます。

問題文

BtoEの取引に該当するものはどれか。

この問題の出題ポイント

  • BtoEの定義だけでなく、問題文中の条件がどの選択肢に当てはまるかを確認する。
  • ストラテジ系分野では、用語の目的・主体・責任範囲の違いが選択肢で問われやすい。
  • 関連タグ: ビジネスシステム、BtoE、EC。

選択肢

  1. インターネット上で開催されるオークションで,参加者が他の参加者から商品を購入する。
  2. 企業が自社の従業員に対し,インターネットを利用した社員向けの福利厚生,教育などのサービスを提供する。正解
  3. 自動車メーカがインターネットを利用し,世界中のベンダから部品や材料を調達する。
  4. 旅行会社がインターネットを利用し,消費者向けにキャンペーン案内やチケットの予約販売を行う。

正解

: 企業が自社の従業員に対し,インターネットを利用した社員向けの福利厚生,教育などのサービスを提供する。

解説

電子商取引(EC)は当事者の組合せにより複数に分類される.B2C(Business to Consumer)は企業から消費者への販売(例:Amazon),B2B(Business to Business)は企業間取引(例:部品調達),C2C(Consumer to Consumer)は消費者間取引(例:オークションサイト),そしてB2E(Business to Employee)は企業から自社従業員への取引・サービス提供(例:社内向け福利厚生・教育サービス・社員割引販売など)である.選択肢のアはC2C,ウはB2B,エはB2Cに該当する.企業が自社従業員に対して福利厚生・教育サービスを提供するイがB2Eに該当するため正解.

なぜ他の選択肢が違うのか

  • インターネットオークションで参加者が他参加者から商品を購入するのはC2C(Consumer to Consumer)の取引形態.ヤフオク・eBayなど個人間取引プラットフォームが代表例で,B(企業)が当事者にならない取引のため,従業員向けの取引を意味するB2Eには該当せず誤り.

  • イ(正解)

    正解.企業が自社の従業員に対しインターネットを通じて福利厚生・教育・社員割引などのサービスを提供するのがB2E(Business to Employee)の典型例.企業対従業員という当事者関係が定義そのもので,社内ポータルや社員専用サービスサイトなどが具体例として該当する.

  • 自動車メーカが世界中のベンダから部品や材料を調達するのは企業間取引でB2B(Business to Business)に該当.電子調達(e-procurement)の代表例で,大規模な事業者間取引の中核を成す.従業員を相手とするB2Eとは取引対象が異なるため誤り.

  • 旅行会社がインターネットで消費者向けにキャンペーン案内やチケット予約販売を行うのは企業対消費者のB2C(Business to Consumer)に該当.一般消費者を対象とした販売チャネルで,従業員向けサービス提供を指すB2Eとは取引対象が異なるため誤り.

解き方の整理

BtoEの問題では、選択肢のキーワードだけで判断せず、問題文が示す条件と正解選択肢の説明が一致しているかを見ます。誤答選択肢は、似た用語を混ぜる、主体を入れ替える、目的や範囲を広げすぎる、という形で作られることが多いため、選択肢別解説まで確認しておくと復習効率が上がります。

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