ITパスポート試験 ITパスポート 2013年 (平成25年 春期) 問17: BtoEの取引に該当するものはどれか。

正解

イ. 企業が自社の従業員に対し,インターネットを利用した社員向けの福利厚生,教育などのサービスを提供する。

正答率 79.4%（893人中 709人が正解）

問題の解説

電子商取引(EC)は当事者の組合せにより複数に分類される.B2C(Business to Consumer)は企業から消費者への販売(例:Amazon),B2B(Business to Business)は企業間取引(例:部品調達),C2C(Consumer to Consumer)は消費者間取引(例:オークションサイト),そしてB2E(Business to Employee)は企業から自社従業員への取引・サービス提供(例:社内向け福利厚生・教育サービス・社員割引販売など)である.選択肢のアはC2C,ウはB2B,エはB2Cに該当する.企業が自社従業員に対して福利厚生・教育サービスを提供するイがB2Eに該当するため正解.

選択肢ごとの解説

• アインターネットオークションで参加者が他参加者から商品を購入するのはC2C(Consumer to Consumer)の取引形態.ヤフオク・eBayなど個人間取引プラットフォームが代表例で,B(企業)が当事者にならない取引のため,従業員向けの取引を意味するB2Eには該当せず誤り.
• イ正解.企業が自社の従業員に対しインターネットを通じて福利厚生・教育・社員割引などのサービスを提供するのがB2E(Business to Employee)の典型例.企業対従業員という当事者関係が定義そのもので,社内ポータルや社員専用サービスサイトなどが具体例として該当する.
• ウ自動車メーカが世界中のベンダから部品や材料を調達するのは企業間取引でB2B(Business to Business)に該当.電子調達(e-procurement)の代表例で,大規模な事業者間取引の中核を成す.従業員を相手とするB2Eとは取引対象が異なるため誤り.
• エ旅行会社がインターネットで消費者向けにキャンペーン案内やチケット予約販売を行うのは企業対消費者のB2C(Business to Consumer)に該当.一般消費者を対象とした販売チャネルで,従業員向けサービス提供を指すB2Eとは取引対象が異なるため誤り.