電子商取引とは？ITパスポート試験 2012年 (平成24年 秋期) 問17を解説

問題文

この問題の出題ポイント

• 電子商取引の定義だけでなく、問題文中の条件がどの選択肢に当てはまるかを確認する。
• ストラテジ系分野では、用語の目的・主体・責任範囲の違いが選択肢で問われやすい。
• 関連タグ: ビジネスインダストリ、電子商取引、BtoC。

選択肢

1. アB to B
2. イB to C正解
3. ウC to B
4. エC to C

解説

なぜ他の選択肢が違うのか

• ア

  B to B(Business to Business)は企業間取引のEC形態で,部品調達・卸売・EDIなどが該当する.個人向けに販売するオンライン書店・電子商店街は消費者向けであるためB to Bには分類されない.企業同士のオンライン取引が対象でBtoCとは主体が異なる.

• イ（正解）

  正解.B to C(Business to Consumer)は企業が個人消費者を対象に行うECで,オンライン書店・電子商店街・ネットスーパー等が典型例.設問のサイト形態(個人向けオンライン書店・電子商店街)と完全に一致するためB to Cが正解で頻出パターン.

• ウ

  C to B(Consumer to Business)は個人が企業に商品やサービスを提供する取引形態.個人が価格を提示して企業が買う逆オークションや,個人のスキル販売(クラウドソーシング)等が該当し,企業運営のオンライン書店はC to Bには当てはまらない.

• エ

  C to C(Consumer to Consumer)は個人間取引のECでネットオークション・フリマアプリ(ヤフオク・メルカリ等)が代表例.企業が運営する書店・電子商店街は対象が消費者でも提供主は企業のためC to Cではない.プラットフォーム企業は介在するが取引主体は個人.

解き方の整理

電子商取引の問題では、選択肢のキーワードだけで判断せず、問題文が示す条件と正解選択肢の説明が一致しているかを見ます。誤答選択肢は、似た用語を混ぜる、主体を入れ替える、目的や範囲を広げすぎる、という形で作られることが多いため、選択肢別解説まで確認しておくと復習効率が上がります。

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