ITパスポート試験 ITパスポート 2012年 (平成24年 秋期) 問17: インターネット上で構築された個人向けのオンライン書店や電子商店街に該当する電子商取引の形態はどれか。

問題本文

インターネット上で構築された個人向けのオンライン書店や電子商店街に該当する電子商取引の形態はどれか。

選択肢

• ア.B to B
• イ.B to C
• ウ.C to B
• エ.C to C

正解

イ. B to C

解説

正解はイ.電子商取引(EC)は主体の組合せでB to B(企業間),B to C(企業から個人消費者),C to B(個人から企業:逆オークションなど),C to C(個人間:オークション・フリマ)に分類される.オンライン書店や電子商店街は企業(Business)が運営し個人(Consumer)に販売する形態なのでB to C.BはBusiness,CはConsumerの略.例:Amazonなどのネット書店=B2C,EDIによる企業間取引=B2B,ヤフオク・メルカリ=C2Cと覚えると判別が容易.行政が絡む形式はG to B/Cもある重要分類.

選択肢ごとの解説

• ア.B to B(Business to Business)は企業間取引のEC形態で,部品調達・卸売・EDIなどが該当する.個人向けに販売するオンライン書店・電子商店街は消費者向けであるためB to Bには分類されない.企業同士のオンライン取引が対象でBtoCとは主体が異なる.
• イ.正解.B to C(Business to Consumer)は企業が個人消費者を対象に行うECで,オンライン書店・電子商店街・ネットスーパー等が典型例.設問のサイト形態(個人向けオンライン書店・電子商店街)と完全に一致するためB to Cが正解で頻出パターン.
• ウ.C to B(Consumer to Business)は個人が企業に商品やサービスを提供する取引形態.個人が価格を提示して企業が買う逆オークションや,個人のスキル販売(クラウドソーシング)等が該当し,企業運営のオンライン書店はC to Bには当てはまらない.
• エ.C to C(Consumer to Consumer)は個人間取引のECでネットオークション・フリマアプリ(ヤフオク・メルカリ等)が代表例.企業が運営する書店・電子商店街は対象が消費者でも提供主は企業のためC to Cではない.プラットフォーム企業は介在するが取引主体は個人.