電子商取引とは？ITパスポート試験 2015年 (平成27年 秋期) 問17を解説

問題文

この問題の出題ポイント

• 電子商取引の定義だけでなく、問題文中の条件がどの選択肢に当てはまるかを確認する。
• ストラテジ系分野では、用語の目的・主体・責任範囲の違いが選択肢で問われやすい。
• 関連タグ: ビジネスインダストリ、電子商取引、BtoC、EC。

選択肢

1. アインターネットを利用して,企業間の受発注を行う電子調達システム
2. イインターネットを利用して,個人が株式を売買するオンライントレードシステム正解
3. ウ各種の社内手続や連絡,情報,福利厚生サービスなどを提供するシステム
4. エ消費者同士が,Webサイト上でオークションを行うシステム

解説

なぜ他の選択肢が違うのか

• ア

  誤り(C to Cの例). 個人がネットオークションへ出品し他の個人が落札する取引は,両端が消費者個人なのでC to C(Consumer to Consumer)に該当する. プラットフォームを企業が提供することはあるが,取引主体は個人同士であるため,B to C分類にはあたらない. 取引主体に着目する.

• イ（正解）

  正解. インターネット上のオンラインショップで企業が個人消費者向けに商品を販売するのは,企業から消費者への取引でB to C(Business to Consumer)の典型例. AmazonやZOZOTOWNなどの一般的なネット通販がこの分類に含まれ,設問の「B to Cの例」に直接対応する選択肢となる.

• ウ

  誤り(B to Bの例). 企業が電子データを交換して原材料を相互発注するのはB to B(Business to Business)に該当する企業間電子商取引. EDI(Electronic Data Interchange)を活用した自動発注などが典型で,消費者は登場しないためB to Cにはあたらない. 主体の組合せで判別する.

• エ

  誤り(B to Bの例). 企業が独自構築したシステムで関連会社に部品を発注するのもB to B(企業間取引)に分類される. グループ会社間でも法人間取引であることに変わりはなく,個人消費者を含まないためB to Cの定義から外れる. 取引両端が法人かどうかで判定する.

解き方の整理

電子商取引の問題では、選択肢のキーワードだけで判断せず、問題文が示す条件と正解選択肢の説明が一致しているかを見ます。誤答選択肢は、似た用語を混ぜる、主体を入れ替える、目的や範囲を広げすぎる、という形で作られることが多いため、選択肢別解説まで確認しておくと復習効率が上がります。

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