問題本文
電子商取引に関するモデルのうち,B to Cモデルの例はどれか。
選択肢
- ア.インターネットを利用して,企業間の受発注を行う電子調達システム
- イ.インターネットを利用して,個人が株式を売買するオンライントレードシステム
- ウ.各種の社内手続や連絡,情報,福利厚生サービスなどを提供するシステム
- エ.消費者同士が,Webサイト上でオークションを行うシステム
正解
イ. インターネットを利用して,個人が株式を売買するオンライントレードシステム
解説
電子商取引(EC)の取引主体に基づく分類を問う問題. ECは主体の組合せでB to B(企業対企業),B to C(企業対消費者),C to C(消費者対消費者),B to E(企業対従業員),B to G(企業対政府)などに分類される. B to C(Business to Consumer)は企業が消費者個人に商品やサービスを販売する形態で,Amazon・楽天市場・ヤフオク出品者などのオンライン通販が典型例. C to Cはフリマアプリやネットオークションでの個人間取引,B to Bは商社の電子調達や企業間EDIなどが代表例. 取引の両端に立つのが企業か消費者かを丁寧に確認することが正答の鍵となる.
選択肢ごとの解説
- ア.誤り(C to Cの例). 個人がネットオークションへ出品し他の個人が落札する取引は,両端が消費者個人なのでC to C(Consumer to Consumer)に該当する. プラットフォームを企業が提供することはあるが,取引主体は個人同士であるため,B to C分類にはあたらない. 取引主体に着目する.
- イ.正解. インターネット上のオンラインショップで企業が個人消費者向けに商品を販売するのは,企業から消費者への取引でB to C(Business to Consumer)の典型例. AmazonやZOZOTOWNなどの一般的なネット通販がこの分類に含まれ,設問の「B to Cの例」に直接対応する選択肢となる.
- ウ.誤り(B to Bの例). 企業が電子データを交換して原材料を相互発注するのはB to B(Business to Business)に該当する企業間電子商取引. EDI(Electronic Data Interchange)を活用した自動発注などが典型で,消費者は登場しないためB to Cにはあたらない. 主体の組合せで判別する.
- エ.誤り(B to Bの例). 企業が独自構築したシステムで関連会社に部品を発注するのもB to B(企業間取引)に分類される. グループ会社間でも法人間取引であることに変わりはなく,個人消費者を含まないためB to Cの定義から外れる. 取引両端が法人かどうかで判定する.
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