情報処理安全確保支援士試験 情報処理安全確保支援士試験 平成30年度秋期 午前Ⅰ 問25: ある企業が，AIなどの情報技術を利用した自動応答システムを導入して，コールセンタにおける顧客対応を無人化しようとしている。この企業が，システム化構想の立案プロセ

問題本文

ある企業が，AIなどの情報技術を利用した自動応答システムを導入して，コールセンタにおける顧客対応を無人化しようとしている。この企業が，システム化構想の立案プロセスで行うべきことはどれか。

選択肢

• ア.AIなどの情報技術の動向を調査し，顧客対応における省力化と品質向上など，競争優位を生み出すための情報技術の利用方法について分析する。
• イ.AIなどを利用した自動応答システムを構築する上でのソフトウェア製品又はシステムの信頼性，効率性など品質に関する要件を定義する。
• ウ.自動応答に必要なシステム機能及び能力などのシステム要件を定義し，システム要件を，AIなどを利用した製品又はサービスなどのシステム要素に割り当てる。
• エ.自動応答を実現するソフトウェア製品又はシステムの要件定義を行い，AIなどを利用した実現方式やインタフェース設計を行う。

正解

ア. AIなどの情報技術の動向を調査し，顧客対応における省力化と品質向上など，競争優位を生み出すための情報技術の利用方法について分析する。

解説

システム化構想の立案は、経営戦略を踏まえて情報技術の動向を調査し、どう活用すれば競争優位や省力化・品質向上を実現できるかを構想する上流工程。よってアが正解。品質要件の定義(イ)、システム要件の定義と要素割当て(ウ)、要件定義と実現方式設計(エ)は、いずれも構想より後の要件定義・システム化計画以降の工程であり段階が異なる。

選択肢ごとの解説

• ア.IT動向を調査し競争優位を生む利用方法を分析するのが構想立案の活動で正しい。
• イ.品質要件の定義は後続の要件定義工程の作業で、構想立案段階の活動ではなく誤り。
• ウ.システム要件の定義と要素への割当ては要件定義以降の工程で、構想段階ではなく誤り。
• エ.要件定義や実現方式・インタフェース設計はより後の工程であり、構想立案ではなく誤り。