ITパスポート試験 ITパスポート 2010年 (平成22年 春期) 問65: 電子商取引におけるディジタル署名で実現できることはどれか。

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ITパスポート 2010年 (平成22年 春期)
Q 6565 / 87
電子商取引におけるで実現できることはどれか。
この問の正解率:65.51%(983件)

解説

ITパスポート 2010年 (平成22年 春期) 問65「電子商取引におけるディジタル署名で実現できることはどれか。…」の正解と解説です。ITパスポート試験の「テクノロジ系」分野の過去問で、これまでの受験者の正答率は約66%です。

正解

エ. 取引相手の証明と,取引内容が改ざんされていないことの確認

正答率 65.5%(983人中 644人が正解)

問題の解説

ディジタル署名は、送信者が自分の秘密鍵で署名を付け、受信者が送信者の公開鍵で検証する仕組みである。検証できれば、署名した本人であること(取引相手の証明)と、署名後にデータが改ざんされていないことを確認できる。盗聴の防止やウイルスの検出は、署名の役割ではない。

選択肢ごとの解説

  • ア機密ファイルへの第三者のアクセスを防ぐのは、認証やアクセス制御の役割で、署名では防げない。
  • イウイルスに感染していないかは、ウイルス対策ソフトで検査して確かめる。署名は作成者とデータの同一性を示すだけで、感染の有無は分からない。
  • ウ盗聴による漏えいを防ぐのは、データの暗号化の役割である。署名は内容を隠すものではない。
  • エ正しい。署名の検証で、署名者が本人であること(取引相手の証明)と、データが改ざんされていないことを確認できる。

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