選択肢
- ア.証券会社が,取引の改ざんや不整合の発生を防止することを目的として,従来の社債に代わり電子的手段を用いたデジタル社債を発行した。
- イ.商品先物取引所を運営する認可法人が,取引量を拡大することを目的として,現在およそ1秒以上要している注文受付の応答時間を,1秒未満に改善した。
- ウ.ビジネス路線を中心に運航する航空会社が,顧客の利便性向上と競合他社に対する競争力強化を目的として,出発1時間前まで何回でも予約の変更を可能とする新しいサービスを開始した。
- エ.服飾雑貨製造会社が,自社の商品企画に活用することを目的として,過去の全ての自社商品に関する大量の画像及び社内会議の音声データをデータベースに保存し,従業員がいつでも検索できるようにした。
正解
ア. 証券会社が,取引の改ざんや不整合の発生を防止することを目的として,従来の社債に代わり電子的手段を用いたデジタル社債を発行した。
解説
ブロックチェーンは取引履歴を分散管理し改ざんを困難にする技術.デジタル社債のように改ざん防止と不整合発生防止が重要な金融取引記録に適した活用事例として近年実用化が進む技術.
選択肢ごとの解説
- ア.正しい. 改ざん防止が必要なデジタル社債発行に適合する の説明.
- イ.応答時間短縮はブロックチェーンの強みとは言えない用途の説明で別.
- ウ.予約変更の柔軟性は通常システムでも対応可能な機能で別の説明で別.
- エ.画像音声の社内検索はデータベースで実現可能な機能の説明であり該当しない.
ITパスポート 2025年 (令和7年) の過去問一覧へ戻る・問25