応用情報技術者試験 応用情報技術者試験 平成30年度秋期 午前 問65: ある企業が，AI などの情報技術を利用した自動応答システムを導入して，コールセンタにおける顧客対応を無人化しようとしている。この企業が，システム化構想の立案プロ

問題本文

ある企業が，AI などの情報技術を利用した自動応答システムを導入して，コールセンタにおける顧客対応を無人化しようとしている。この企業が，システム化構想の立案プロセスで行うべきことはどれか。

選択肢

• ア.AI などの情報技術の動向を調査し，顧客対応における省力化と品質向上など，競争優位を生み出すための情報技術の利用方法について分析する。
• イ.AI などを利用した自動応答システムを構築する上でのソフトウェア製品又はシステムの信頼性，効率性など品質に関する要件を定義する。
• ウ.自動応答に必要なシステム機能及び能力などのシステム要件を定義し，システム要件を，AI などを利用した製品又はサービスなどのシステム要素に割り当てる。
• エ.自動応答を実現するソフトウェア製品又はシステムの要件定義を行い，AI などを利用した実現方式やインタフェース設計を行う。

正解

ア. AI などの情報技術の動向を調査し，顧客対応における省力化と品質向上など，競争優位を生み出すための情報技術の利用方法について分析する。

解説

システム開発の上流の各プロセスのうち「システム化構想の立案」で行うことを問う問題である。システム化構想の立案は最上流の企画段階であり、経営目標を達成するために情報技術をどう活用するかという方向性を検討する。具体的には情報技術の動向を調査し、省力化や品質向上など競争優位を生み出す利用方法を分析する。これがアであり正解となる。他の選択肢は、より下流の要件定義や設計の作業であり、構想立案の段階で行うことではない。

選択肢ごとの解説

• ア.正しい。情報技術の動向を調査し、競争優位を生み出す活用方法を分析することは、最上流のシステム化構想立案で行うべきことである。
• イ.信頼性・効率性など品質に関する要件(非機能要件)を定義するのは要件定義の作業であり、構想立案より後の段階である。
• ウ.システム要件を定義してシステム要素へ割り当てるのはシステム要件定義・方式設計の作業であり、構想立案の段階ではない。
• エ.ソフトウェアの要件定義や実現方式・インタフェース設計を行うのはさらに下流の設計段階であり、構想立案の段階ではない。