応用情報技術者試験 応用情報技術者試験 令和5年度春期 午前 問64: システム要件定義プロセスにおいて,トレーサビリティが確保されていることを説明した記述として,適切なものはどれか。
システム要件定義プロセスにおいて,トレーサビリティが確保されていることを説明した記述として,適切なものはどれか。
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問題本文
システム要件定義プロセスにおいて,トレーサビリティが確保されていることを説明した記述として,適切なものはどれか。
選択肢
- ア.移行マニュアルや運用マニュアルなどの文書化が完了しており,システム上でどのように業務を実施するのかを利用者が確認できる。
- イ.所定の内外作基準に基づいて外製する部分が決定され,調達先が選定され,契約が締結されており,調達先を容易に変更することはできない。
- ウ.モジュールの相互依存関係が確定されており,以降の開発プロセスにおいて個別モジュールの仕様を変更することはできない。
- エ.利害関係者の要求の根拠と成果物の相互関係が文書化されており,開発の途中で生じる仕様変更をシステムに求められる品質に立ち返って検証できる。
正解
エ. 利害関係者の要求の根拠と成果物の相互関係が文書化されており,開発の途中で生じる仕様変更をシステムに求められる品質に立ち返って検証できる。
解説
トレーサビリティ(追跡可能性)とは、要求がどこから来て成果物のどこに反映されたか、その対応関係を相互にたどれる状態を指す。利害関係者の要求の根拠と成果物の相互関係が文書化され、仕様変更が生じても求められる品質に立ち返って検証できると述べた選択肢エが正解である。
選択肢ごとの解説
- ア.マニュアルが文書化され業務の実施方法を利用者が確認できることは、要求と成果物の対応をたどるトレーサビリティの説明ではないので誤り。
- イ.外製部分の決定や調達先の契約締結は調達に関する事項であり、要求と成果物の追跡可能性を説明したものではないので誤り。
- ウ.モジュールの相互依存関係が確定し仕様変更できないという記述は変更管理の制約であり、トレーサビリティの説明ではないので誤り。
- エ.要求の根拠と成果物の相互関係が文書化され、仕様変更を品質に立ち返って検証できることがトレーサビリティの確保に当たるので正しい。
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