ITパスポート試験 ITパスポート 2009年 (平成21年 秋期)29: 現行システムの使用を開始してから10年が経過し,その間に業務内容も変化してきた。そこで,全面的に現行システムを開発し直すことになった。開発者が,システム要求の分

ITパスポート 2009年 (平成21年 秋期)
Q 2929 / 88
現行システムの使用を開始してから10年が経過し,その間に業務内容も変化してきた。そこで,全面的に現行システムを開発し直すことになった。開発者が,システム要求の分析と,それに基づく要件定義を行う場合,開発者のシステム利用部門とのかかわり方として,適切なものはどれか。
この問の正解率:75.20%(1,722件)

解説

ITパスポート 2009年 (平成21年 秋期) 問29「現行システムの使用を開始してから10年が経過し,その間に業務内容も変化してきた。…」の正解と解説です。ITパスポート試験の「ストラテジ系」分野の過去問で、これまでの受験者の正答率は約75%です。

正解

. システム要件は,システム利用部門と共同でレビューを行う。

正答率 75.2%(1,722人中 1,295人が正解)

問題の解説

要件定義は利用者のニーズを正しく反映することが成功の鍵であり,システム利用部門と開発者が共同でレビューを行い,合意形成しながら進める必要がある.利用部門との関与を避けたり,開発者単独で決定したりすると,業務ニーズと乖離した使えないシステムができてしまう.共同レビューで要件の妥当性と網羅性を確保するアプローチが標準的であり,プロジェクト成功の要諦.覚え方や類似用語の区別を整理しておくと,本試験での失点を防ぐことができる

選択肢ごとの解説

  • 客観性のため利用部門との関与を避ける考え方は誤り.利用部門の業務理解なしに要件は把握できず,利用部門との対話なしの要件定義は確実に失敗するため,このアプローチは要件定義の本質に反する.覚え方や類似用語の区別を整
  • 正解.システム要件を利用部門と共同でレビューすることで,要件の妥当性 (業務に合致するか) と網羅性 (漏れがないか) を確保できる.合意形成が要件定義の本質で,共同作業が前提となる.覚え方や類似用語の区別を整
  • 利用部門の意見を「参考」とするのは不適切な姿勢.要件の決定権は最終的には利用部門 (発注者) 側にあり,開発者が一方的に決定する立場ではない.役割の認識が誤った要件定義の進め方.覚え方や類似用語の区別を整理して
  • 現行マニュアルだけに依拠すると,業務内容の変化や新たなニーズを反映できない.10年の業務変化を踏まえた要件は,現行マニュアル外の情報収集が不可欠で,この方法では不十分なアプローチ.覚え方や類似用語の区別を整理し

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