[中問A 商品開発プロジェクト - マネジメント] N社は,携帯情報端末用アプリケーションソフトウェア(以下,携帯アプリという)の商品開発プロジェクトを,4月1日に社外秘で立ち上げた。携帯アプリの商品開発プロジェクトは,マーケティングを自社で,ソフトウェア開発を外部調達で行う。 [7月1日までのプロジェクトの経緯] (1) N社の体制:4月のプロジェクト立上げ時の構成員は,プロジェクトマネージャ1名とプロジェクトメンバ3名であったが,6月からはAさんが参加し総勢5名になった。 (2) ソフトウェア開発:B社及びC社と守秘義務契約を締結後,この2社に見積書を提出してもらい,6月中旬にB社と請負契約を締結した。 (3) プロジェクト期間短縮:プロジェクト期間は当初7か月の計画で開始したが,競合他社が類似商品を開発する動きがあることから,6月下旬に全体で1か月プロジェクト期間を短縮することを検討し実施した。前提条件は,次の2項目とした。 ・商品仕様と請負業務範囲は変更しない。 ・商品発表は,当初ソフトウェア開発の完了時に行うこととしていたが,ソフトウェア開発完了の0.5か月前に前倒しする。 [契約変更と工程管理] プロジェクト期間短縮をB社と協議したところ,次の回答があった。 "ソフトウェア開発工程の作業に要員を追加すれば,作業の完成を早めることが可能である。要員追加に伴い一時生産性が低下し,開発工数が増加するので,そのコスト増分が認められれば対応する。バグ増加などのリスクは少ない。" N社とB社は,この内容で合意し,請負契約の変更契約を6月末に締結した。 問85: N社内のプロジェクトは,構成員全員が相互にコミュニケーションをとりながら進めており,構成員がそれぞれ1対1で情報の伝達を行う必要がある。この1対1で情報の伝達を行う経路のことを,コミュニケーションチャネルという。Aさんが参加する前のコミュニケーションチャネルの総数は6であった。Aさんが参加した6月以降の,コミュニケーションチャネルの総数として,正しいものはどれか。
ウ. 10
コミュニケーションチャネル(communication channel)の総数はn(n-1)/2で計算します(無向グラフの辺数,組合せC(n,2)に相当)。Aさん参加前は4人で4×3/2=6,参加後は5人で5×4/2=10となり,総数は10で正解はウです。プロジェクトメンバ数が増えるとコミュニケーションコストが急増する典型例で,プロジェクト・コミュニケーション・マネジメントの基礎概念です。要員追加には伝達コスト増を見越した計画が必要で,人数増加の二次的影響として理解すべき重要概念であり,PMの基本知識です。
ITパスポート 2013年 (平成25年 秋期) の過去問一覧へ戻る・問85